大幅に反発、米株先物高を背景に自律反発を狙った買い優勢に【クロージング】

21日の日経平均は3営業日ぶりに大幅反発。

475.09円高の26246.31円（出来高概算11億1000万株）と3営業日ぶりに26000円を回復して取引を終えた。

急ピッチの下落に対する反動から欧州株が上昇し、これに追随する形でグローベックスの米株先物が上昇して推移するなか、東京市場においても自律反発を狙った買いが先行した。

26000円回復後は強弱感が対立する場面も見られたが、ナスダック100先物が一時2％超上昇するなど強い動きを見せるなか、半導体関連株などにも買い戻しの動きが強まり、後場中盤にかけて26418.84円まで上値を伸ばした。

ただ、祝日明けの米国市場の動向を見極めたいこともあり、引けにかけてはポジション調整から上げ幅を縮めた。

東証プライムの騰落銘柄は値上がり銘柄が1700を超え、全体の9割超を占めた。

セクターでは33業種すべてが上昇し、鉱業、空運、不動産、保険、石油石炭、その他金融の強い動きが際立っていた。

指数インパクトの大きいところでは、東エレク (TYO:8035)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ダイキン (TYO:6367)、テルモ (TYO:4543)、ファナック (TYO:6954)が堅調だった半面、KDDI (TYO:9433)、ファーストリテ (TYO:9983)が軟化した。

このところ下落の目立っていたハイテクセクターなどを中心にほぼ全面高となった。

また前日の下落局面で、下値のめどと意識された5月12日の安値水準を終値では上回ったため、目先的な底入れへの期待が意識されたことも買い安心感につながった。

心理的な節目である26000円を上回り、上げ幅は一時600円を超えた。

「ヘッジファンドが日本株を売り切った」と一部で伝わっており、関係者からは「真空地帯のなか、値を飛ばした側面が強い」との指摘が聞かれた。

クリーブランド連銀のメスター総裁は米国の景気後退リスクが高まると発言するなど、欧米主要国の中銀による金融引き締めに伴う世界景気の減速への警戒感も依然として燻っており、買い戻しの域を抜け出ていないのも確かだ。

22日と23日にパウエルFRB議長が上下院で金融政策について証言を行う予定で、パウエル発言を受けた米国金融市場の動向を見極めたいとする模様眺めムードは強い。

また、月末にかけては米国でPCEデフレーターなど注目される経済指標の発表も控えており、インフレ懸念が再び高まれば、反動安となる可能性もあるだけに、目先は26000円台を固める展開となりそうだ。